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　教材と一口に言っても、子供用の学習教材もあれば、大人向けの資格取得のための教材あるいは営業上のノウハウを説明するビジネス書籍等もあります。

　まず前者ですが、訪問販売での勧誘のほか、電話による勧誘もあります。いずれもクーリングオフは一定の内容を備えた契約書面を交付されたときから８日間となります。
ただ、子供用の学習教材の販売では、家庭教師のサービスとセットで契約するタイプのものがよくありますが、この場合、家庭教師のサービスがメインについては８日間クーリングオフができるほか、クーリングオフ期間経過後も中途解約をすることができるため、その関連商品としての教材ということで同時に解除の手続をすることができる場合もあります。
しかし、あくまでも本体が教材の販売ということでの契約であった場合、中途解約制度はありませんから注意が必要です。また、業者によってはそのことを十分わかった上で、わざと教材の販売が本体であるかのような契約書の体裁をとる場合もあります。

　次に後者では、電話による取引がほとんどです。この場合、消費者側の話としてよく挙げられるのが、最初は自身のスキルアップのためにと始めたりするのだけれど、“現実の生活を送る上でなかなか勉強の時間が取れない”あるいは“予想以上に難しくてどうしようもない”ということがあります。
しかし、そのようなことが判るのはある程度実際の生活の中で勉強してみて初めて分かることですから、法定のクーリングオフ期間である８日間などはあっという間に経過してしまうのが通常です。しかも、教材は当然使用しているわけですから返品したくても“使用されているので無理です”の一点張りで全く取り合ってもらえないということになるのがほとんどのパターンのようです。

　いずれにしても、教材の内容及び付帯するサービスの良し悪しはある程度の期間勉強して初めて判るわけですから、実際のところは８日間のクーリングオフでは間に合わないことがほとんどでしょう。したがって、教材の取引にはこのようなリスクが含まれていることを事前に知識として持っておいた上で、十分納得して購入されることが大事です。